「ひとり株の日米株投資」が毎月発表している、日本株式保有銘柄・リスト(令和4年4月)まとめ・定例記事となります。
【日本株式保有銘柄リスト・含み損益率一覧(4月)】
※2022.04.28日時点(SBIネオモバイル証券・ 楽天証券 )
- (1343) NFJ-REIT +19.04%
- (1488) ダイワ東証REIT指数 +17.80%
- (2556) ONEETF東証REIT +18.35%
- (1835) 東鉄工業 +7.31%
- (2413) エムスリー +1.98%
- (2503) キリンHLDG +7.42%
- (4385) メルカリ -14.57%
- (4452) 花王 +2.19%
- (4502) 武田薬品工業 +5.38%
- (4578) 大塚ホールディングス +10.12%
- (4631) DIC +1.98%
- (4689) Zホールディングス +1.04%
- (6073) アサンテ -0.68%
- (6178) 日本郵政 +3.65%
- (6301) 小松製作所 +13.43%
- (6326) クボタ +9.9%
- (7453) 良品計画 -11.06%
- (7820) 二ホンフラッシュ -6.51%
- (8306) 三菱UFJ FG +25.48%
- (8316) 三井住友FG +5.08%
- (8411) みずほFG +7.52%
- (8425) みずほリース +3.11%
- (8593) 三菱HCキャピタル +8.36%
- (8697) 日本取引所グループ -6.98%
- (9064) ヤマトホールディングス +4.99%
- (9076) セイノーホールディングス +4.63%
- (9142) 九州旅客鉄道 +4.76%
- (9519) レノバ +2.66%
- (9678) カナモト -0.46%
- (9831) ヤマダホールディングス -4.93%
- (9984) ソフトバンクグループ +14.69%
※全31銘柄
ひとり株
・今月の新規登場銘柄は「東鉄工業」「Zホールディングス」「日本郵政」「セイノーホールディングス」「レノバ」となります。
・「メルカリ」「良品計画」「日本取引所G」の大幅安が目立ちますね、そろそろ”買い増し時”かなーと、検討中です。
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【日本株式売却銘柄リスト・一覧(4月)】
※2022.04.28日時点(SBIネオモバイル証券)
【一部利益確定売り】
- (2413) エムスリー
※全1銘柄
- 損益額合計 : +23,801 円 の結果となりました。
- 配当金合計額 : 0 円 となりました。(件数0)
ひとり株
・今月は、「エムスリー」のみ”一部利益確定売り”を行いました。
・4000円付近を下抜けたら、買い戻したいと思っています。
※免責事項:上記銘柄等への投資・運用は個人的考察に基づいた選定であり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。全ての株式投資には元本割れリスクがあります。全て自己責任でご判断の程、お願いいたします。
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【日本株式 総評・まとめ(4月)】
- 日本株式の個別銘柄は、主に高配当株を中心とした「インカム+ キャピタルゲイン」も同時に狙える、「中・長期投資」を目的としています。
- しかしながら、株価の推移によっては短期投資も考慮する為、「割安銘柄」もトッピングとして、複数選定しています。
【日本株式の4月トピックス】
- 日経平均株価:26,848円(-8.37%)、TOPIX:1,900pt(-6.43%)
- マザーズ指数:694pt(-28.91%)、REIT指数:1,976pt(-5.06%)
- ※年初来株価(2022年04月28日時点)、単数四捨五入。
- だだ滑り状態、とくに”マザーズ指数”の下落幅が目立ちます。
- 景気動向指数:2月(4/25公表)100.0(前月比-1.2ポイント)
- 消費者物価指数:3月(4/22は公表)+0.8%(前年同月日)
- 20年ぶりの円安・金融緩和継続、一時1ドル131円台を記録。
- ”金融所得増税”は断念か?岸田総理、方今転換か?
- ”自社株買い規制”は断念、株主安心材料になるか。
- ”四半期開示義務の廃止”断念、岸田政権の検討事項はボツ多し。
- 岸田ショック関連は今後も発生するか?「ウクライナ侵攻の影響」「コロナ感染症再拡大」や、「エネルギー関連危機」の動向にも、より一層の注意が必要になりそうです。
(出典:MINKABU)
個人的には、今後も前月同様に、
「iDeCo+NISA」の積み立て運用はそのままに、高配当株関係は更なる「調整・暴落相場」に備え、基本無理な買い増しは行わず、キャッシュ(現金:特に米$)の比率を、多く確保していきたいと考えています。
ひとり株
コロナ感染拡大による、中国主要都市の強固な”ロックダウン”の政策が、どう経済に影響してくるか、暗い影を落とすのかも、懸念される事項です。
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